今回からはそして精神医学は社会に忍び込むというタイトルでお伝えします。
著書『大笑い！精神医学』から下記抜粋します。
ストレスチェック・アンケートという餌
近年、精神科医や製薬会社の作ったアンケート票が、あらゆる場面で暗躍しています。
このアンケート票はだれにでも当てはまるように設定されていますし、何かの科学的根拠があるわけでもありません。そしてその目的はこれまで読んできたとおり、精神科と精神薬に皆さんを導くことです。皆さんが真面目に、熱心にこのアンケートに答えようとすればするほど、相手は「また一人、アホなカモが引っかかった」と、ほくそ笑んでいるわけです。
カナダの内科医トーマス・ドルーマンはこう述べています。 「精神医学的な『障害』のカテゴリーを作り出し、意見の一致によって公認させ、そして保険請求のために診断コードを割り振るというこのビジネスは、大がかりな不正行為そのものであり、精神医学にニセ科学の雰囲気を与えている。その犯人は世の人々を食い物にしているのだ」
つまりアンケート票は、この疑似科学に皆さんを引きずりこむための「餌」なわけです。精神医学の利権誘導の方法論として、大したことない生理的症状を病気化するというのは常套手段なのです。
そもそも子どもが考えても明らかなことですが、薬で精神がよくなるわけもありません。どんな精神的不調にも相応の理由があるものです。その理由を解決することこそ唯一にして最上の方法であり、そこから逃げたいという発想をカモとしてとらえることが、精神医学の思惑なのです。
ストレス発散法を持っているのはとてもいいことですが、このことを理解できていなければふとしたきっかけでいずれ精神医学の罠に捕まってしまうかもしれません（それほどまでに現状社会では至るところに罠がはりめぐらされています）。皆さんが精神医学のカモにならないことを祈っております。
本当に「ご家族にできること」とは何か？
国民を守るという名目があるはずの厚生労働省はなぜ、精神医学を規制しないのでしょうか？これまで読んできた皆さんなら厚生労働省に何かを期待しても無駄だとわかるはずです。
つまり厚生労働省は完全に精神医学とその学会、製薬会社に支配され洗脳されているのです。これは厚生労働省と直接交渉したことのある人間なら、多かれ少なかれ実感できるのですが、その経験がない人にはなかなか理解できません。厚生労働省の医官の中にももちろん精神科医は存在しますし、医官レベルでなくともその支配は広範に及ぶのです。
厚労省のホームページには「ご家族にできること」という文章があります。
もし皆さんが子どもに精神薬を投与した家族なら、子どもに120％謝罪することができたものだけが、家族の和解に近づけます。それがいわゆる贖罪なのです。
ある親はこのように自分の気持ちを語ってくれたことがあります。
「私は赤ん坊に毒を飲ませていたことに気づき、自分の腕を斬り落とそうとする夢を見る」
自分のしてきたことに本当に気づき、減薬や断薬に対して親が自分を投げうち、ダマされた不条理と正面きって闘うことができないのなら、親の存在価値などないではありませんか。たとえ精神科医にダマされていたことに気づいたとしても、その後にとる行動は人によって天と地ほど違うようです。家族会などを作り、自分を擁護し、正当化している親たちがなんと多いことでしょうか。
真の巨悪に気づいてください。皆さんが本当の家族を名乗るならそれと闘う勇気を持ってください。真の巨悪とは精神医学に関わる人間たちと、それに付随する製薬会社たちなのです。
「こころの健康基本法」の誤り
精神科医、精神医療に期待を寄せ、過大な権限、権威を与えていることこそがメンタルヘルス政策の大きな誤りです。しかし無知な議員や官僚によって、どんどんと危険な方向に進められています。
特に警戒すべき動きは次の3点です。
- こころの健康基本法制定
- 労働安全衛生法改正（労働者へのメンタルヘルスチェックの義務化）
- ゲートキーパー政策
①については各界から批判を浴びて頓挫しつつありますが、形を変えてまた出現しようとしています。これも精神医学が絡んだ事案としてはよくあることで、名前を変えて同じようなものが何度も顔を出すのです。
②について、この法案のもっとも重要な点は労働者がチェックを拒否することができないという点につきます。労働者がスクリーニング検査を受けなければならず、そこでちょっとした精神的不調が見つかれば、そのまま精神科受診につながってしまうということです。これは子どもの早期介入が教育の現場で強制的に行なわれ、それに親が同調して精神科に連れていくことと本質的に同じです。その先に待っているのは病名と、薬物による治りもしない治療と、解雇の危険性であるといえるでしょう。
多くの人は労働メンタルヘルスに対して、しっかり取り組んで何が悪いのかと考えるでしょう。確かにそのメンタルヘルスが労働者側の奴隷扱いを省みるものなら一定の価値はあります。しかしそうは問屋がおろしません。産業医も産業カウンセラーも所詮は「企業の犬」でしかないのが現状です。産業医の大半は精神科医ですし、精神科医でなくても結局精神科医に紹介することになります。その結果、覚醒剤まがいの薬で無理やりハイにしながら、体を壊しながら仕事をするということになります。
③は、批判のあった睡眠キャンペーン（106ページで説明した「不治モデル」です）に代わ る、精神医療産業の目玉となる戦略です。内閣府によるとゲートキーパーとは、悩んでいる人に気づき、声をかけ、話を聞いて、必要な支援につなげ、見守る人のことだと説明されています。しかし、本質は異なります。精神医療へと囲い込む誘導人なのです。そして、このゲートキーパーの基礎となっているアイディアこそが、75ページで述べた精神科医マクゴーリによるオーストラリアの「早期介入」政策なのです。
要するに自殺総合対策とは、多分野にわたって誘導人を配置し、精神医療へとつなげる政策へとすりかわっているのです。こんなことで自殺もなにも減るわけがないのは一目瞭然でしょう。
①～③を許せば、精神医学の基本計画がさらにすすむことになり、暗黒時代が到来するでしょう。日本人自身が暗黒時代を招き寄せているのです。
以上、抜粋終わり
この世界は、 政・官・財の癒着でなりたってますから、
医者や官僚に任せていても良くはなりません。
逆に自分たちの利益誘導につながることばかりになり、
ますます悪い環境へとなっていってます。
残念ながらこれが現実ですから、
自分で情報を集め、
自分で防衛するしかありません。
そして利用できるところは上手に利用する。
これが今、 生きていくために必要なのです。
